アイティメディア株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大槻利樹)は、デジマ調査ラボを開設し、BtoBマーケターを対象としたコロナ禍における勤務環境やマーケティング施策に関するアンケート調査の結果レポートを公開しました。3年間5回に渡る調査を比較することで、コロナ禍当初からの企業対応の変化が浮き彫りになっています。
全調査結果をまとめたレポートが、下記URLより無料でダウンロード可能です。
https://promotion.itmedia.co.jp/labo/2209_01
本リリースでは、以下のようなハイライトについて、同レポートの一部をご紹介します。
【ハイライト】
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※本レポートは、2020年3月、2020年10月、2021年3月、2021年11月、2022年6月にBtoBマーケターを対象に実施したインターネットによるアンケート調査結果を比較しております。各調査の実施概要につきましては、別表を参照ください
デジマ調査ラボ(https://promotion.itmedia.co.jp/labo)は、当サイトにこの度オープンいたしました。
アンケートや調査を通じてデジタルマーケティングのトレンドや課題解決のヒントを発信していきます。
コロナ禍における職場や働き方について、2回目の緊急事態宣言中に実施した2021年3月の調査時と比して、制限は徐々に緩和されつつあるものの、依然としてなんらかの対応をしている企業が多いのが現状です。また、引き続き「テレワーク(自宅勤務)の推奨」を実施している企業が多数を占めている状況を反映し、「電子署名・電子サインシステム」「オンライン名刺交換システム」が急速に整備されつつあり、デジタルツールの活用によりテレワークを前提とした勤務環境が整えられているのが見て取れます。
無料でダウンロードいただけるレポートには以下のようなシステムに関する調査結果をまとめております。
従業員の安否が確認できるシステム/会社のPCと同様に利用できる仮想デスクトップ/社内システムにアクセスする際の本人確認システム/インターネットを利用したIP電話/ナレッジポータルシステム/電子署名・電子サインシステム/オンライン名刺交換システム
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行動制限減少の流れを受け、企業のフィジカルイベントへの出展意向に回復の兆しが見えるものの、ワークスタイルのデジタルシフトの潮流を受け、デジタルイベントへの出展意向も旺盛で、フィジカル、デジタル両方の施策を模索している状況が伺えます。
コロナ禍で企業対応がピークにあった2021年3月時点での調査では、今後のマーケティング課題として「リード(名刺情報)の取得」を挙げた回答者の割合が最も多かった一方、2021年11月、2022年6月の調査では「商品・サービスの認知拡大」「リードのナーチャリング(育成)」を挙げる回答者の割合が飛躍的に多くなりました。
ワークスタイルの変化により情報収集経路のデジタルシフトが加速しています。
このため、適切なコンテンツマーケティングを実施することが重要性を増してきていますが、スキル・ノウハウを持った人的リソースが必要で、短期間での育成は困難なため、課題感を感じている企業が多いと思われます。
また、「リードのナーチャリング(育成)」については、オンラインでのリード獲得施策が各企業で採用され、ある程度の課題解決ができたものの、集めたリードの育成(ナーチャリング)手法のデジタルシフトはまだ遅れている状況を示唆しています。
アイティメディアでは、BtoBにおけるコンテンツマーケティングを支援するソリューションを提供しています。PR対象の商品やサービスについて、アイティメディアの編集部がその専門性を生かし、記事の形式でクオリティの高いコンテンツを制作します。
また、このコンテンツ制作力を生かし、リード育成やウェビナーの企画・配信などのご提案も行っております。
本レポートの詳細をご覧になりたい場合、下記URLより無料でダウンロードいただけます。
https://promotion.itmedia.co.jp/labo/2209_01
デジマ調査ラボは、アイティメディアの運営する「オンラインプロモーション by ITmedia」内に開設されました。
当社のお客さまや各専門メディアの読者等を対象としたアンケート調査を通じて、デジタルマーケティングの取り組み状況を把握するとともに、BtoBマーケターのお悩み解決の糸口となる情報を発信いたします。
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<お問い合わせ>
アイティメディア株式会社 営業本部 市場開発統括部
sales_sijou@ml.itmedia.co.jp
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※ダウンロードいただけるレポートには下記の項目が含まれます。
・ご自身の職場や働き方の状況について ・回答者自身のテレワークの実施 ・働く環境の整備 従業員の安否が確認できるシステム/会社のPCと同様に利用できる仮想デスクトップ/社内システムにアクセスする際の本人確認システム/インターネットを利用したIP電話/ナレッジポータルシステム/電子署名・電子サインシステム/オンライン名刺交換システム ・数か月先のマーケティング予算の見通し ・今後のマーケティング課題 ・他社主催のフィジカルイベントへの出展意向 ・他社主催のバーチャルイベントへの出展意向 |
【調査概要】 いずれも、調査機関、調査対象、調査方法は以下の通り。 |
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