商品・サービスの売り上げ拡大には、商材を知ってもらうための施策が欠かせません。マスメディア広告、Web広告、プレスリリースなど様々な施策がある中で、オンラインでのタイアップ記事広告の活用の注目度があがってきています。
記事広告は、通常の記事と同じような体裁で掲載されるため、「記事」としての要素を含むため読者に読み飛ばされにくく、アプローチが難しい潜在顧客に働きかけられるのが特徴で、情報量も多いため商材への理解促進にもつながるため、施策実施を検討される企業様が増えてきております。
そこで、デジマ調査ラボでは2023年9月~10月にかけてWeb上でアンケートを行い、実施・検討状況のトレンドや課題をさぐりました。
※本記事及び調査結果の無断引用はご遠慮ください。
ご希望の場合は、詳細を明記のうえお問い合わせください。
目次 |
【調査概要】 調査名:認知施策(タイアップ)に関するアンケート 調査機関:アイティメディア株式会社 調査対象:アイティメディアの取引先様及びアイティメディア ID 会員 回答数:471 名 調査期間:2023年9月13日~2023年10月13日 調査方法:Webアンケート調査 |
回答者471人中、オンラインでのタイアップ記事広告について「実施したことがある」「実施したことはないが検討したことがある」という回答が47%と約半数を占めました。業種別にみると「情報・通信・IT関連業」では過半数が実施または検討したことがあり、製造業に比べて積極的な姿勢が見て取れます。
何を重視して検討しているか複数回答で尋ねたところ、商材ターゲットとなる対象の人に見てもらえるかがトップで7割以上の回答者が選択しました。また、記事のクオリティや予算に関する選択肢も半数以上が選択しており、タイアップ記事広告施策の実施には、ターゲットオーディエンスへのリーチ、魅力的な記事作成、予算適合、意図に沿った記事作成が非常に重要であることが明らかとなりました。
「専門業界向けウェブサイト」が回答として最も多く、続いて「ビジネスニュースメディア」という結果になりました。
検討時に重視するポイントでトップに挙がっていた「見てもらいたい対象の人たちに見てもらえるか」の部分が反映された回答となっています。
タイアップ記事広告を実施も検討もしていない方に理由を尋ねたところ、4割以上の回答者が「効果が出るかわからない・効果が見えづらい」を選択しました。ここから、まずは、広告施策の目的やターゲットを明確化し、目標設定をする必要がある企業様が少なくないことが分かりました。閲覧回数、コンバージョン数、自社サイトへの流入数などKPI(重要業績評価指標)を設定し、広告の効果を定量的に評価することを検討してみるところから始めるとよいでしょう。
上記の項目以外にも興味深い調査結果が出ております。この機会に是非ダウンロードしてご活用ください。
アイティメディアでは、専門メディアを活用して、このような調査(リサーチ)を実施し、業界と読者の課題や要望を浮き彫りにする「BtoBリサーチ」をご用意しております。専門的な調査をしたいが回答者を集めることが難しい、調査結果の集計やグラフ化に負荷がかかっているなどの課題にお応えいたします。
<アンケート項目>
下記フォームに入力してください。(所要時間1分程度)
※会社名検索でリストに出てこない場合は、
リストから選択せず右端の「X」で消して入力してください。
業種・役職・職種を絞ってWebアンケートができる「BtoBリサーチ」
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